
働き方改革について
社内制度2026年6月2日 公開

働き方改革に向けて、現在取り組んでいる制度改善や業務改善について教えてください。
- 回答者
- 神保 貴行
ご質問いただき、ありがとうございます。
現場社員が長期的に働き続けられる環境づくりを重視し、制度や運用の見直しを継続して行っています。
特に近年は、出張や長期現場に伴う負担軽減に力を入れており、物価や交通費の動向に合わせてこの1〜2年でも宿泊手当の増額を段階的に行ってきました。
さらに、長期出張時でも家族やプライベートの時間をしっかりと確保できるよう、帰省支援制度についても実態に合わせた手厚く柔軟な運用を行っています。
【国内出張の場合】
月2回までの帰省費用(交通費)を会社が負担しています。
出張が当たり前の環境だからこそ、頻繁に自宅へ戻り、家族との時間を確保できる手厚い環境を整えています。
【海外現場の場合】
距離や税法上の関係を考慮し、画一的な帰省制度ではなく、非常に柔軟な運用を行っています。
本人が日本へ帰省するだけでなく、帰省しない場合はその交通費分の手当を支給しています。
また、育児や介護などの家庭の事情がある場合には、できる限り近隣エリアの現場へ調整するなど、個別事情にも柔軟に対応しています。
このように現場の声を反映しながら、この2年ほどで急速に制度改善を進めてきました。
以前は十分ではなかった部分についても実態に合わせてアップデートを続けており、これからも社員一人ひとりが働きやすい環境づくりを追求してまいります。
