転勤の実態について
職場環境2026年6月25日 公開
将来のライフプランを立てる上で、勤務地や転勤について気になっています。実際の転勤の頻度や範囲、また転勤が発生した際の会社からのサポート体制について教えてください。
ご質問いただきありがとうございます。
弊社では全国転勤の可能性があり、2024年度実績における転勤者の割合は6.1%となっています。
毎年変動はありますが、およそ4～8％の方が転勤をしています。
ただし、職種によって異なり、フィールドサービスや営業職は比較的転勤が発生しやすい傾向にありますが、技術職や事務職は同じ拠点で長く勤務するケースが多いのが実態です。
※技術職や事務職において転勤がないということではありません。
転勤先を決定する際に最も重視しているのは、社員個人のキャリアアップや適性、および各拠点の組織強化です。
弊社ではジョブローテーションを定期的に行っていることもあり、単なる人員補充ではなく、社員の成長につながる配置となるよう努めています。
毎年2回人事考課のフィードバック時に異動希望の確認、生活環境の変化の有無や今後のキャリアプランをヒアリングする機会も設けています。
また、実際に内示を出すにあたっては転勤に支障がないか事前に上長へ確認を行い（必要であれば面談も実施）、育児や介護、配偶者の仕事といったライフステージの変化や、通院などの個人的事情によっては、転勤のタイミングの延期など、無理なく働き続けられるような配慮もしています。
転勤となった社員の負担を最小限に抑えるため、引っ越し費用の全額会社負担をはじめ、赴任手当の支給や赴任休暇の付与、住居探しの費用負担、借り上げ社宅の提供などの様々なサポート体制を整備しています。
社員の希望や事情に配慮しながら、転勤が社員のキャリアアップにつながる成長機会となるよう、会社として最大限支援していく所存です。