口コミ・評判に対する企業の
公式見解が見られるメディア「kai」

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社

産業用太陽光発電、住宅用太陽光発電、O&Mサービス、太陽電池モジュールリユース、オフグリッド太陽光発電、海外事業

本社・商品技術センター 〒399-4117 長野県駒ヶ根市赤穂11465-6/東京本社 〒160-0023 東京都新宿区西新宿1-23-7 新宿ファーストウエスト14階

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商品・サービスの実態

「サービスに関してこんな評判を聞いたのだけど本当?」「今は改善されているの?」などサービスの評判・口コミに対して、事実内容から改善への取り組み、結果に至るまで継続してご報告・ご紹介いたします。

  • ビジネスモデルについて

    企業について2023年9月29日  公開

    制度に頼った既存ビジネスに依存しており、今後が不安という書き込みを見たのですが、今後の戦略等あれば教えてください。

    実態はこうです
    弊社は、固定価格買取制度(FIT制度)※の終了後も太陽光発電事業の発展を見据えた事業戦略を進めております。FIT制度の導入により事業を拡大してきましたが、本制度によって太陽光発電市場が大きくなったことも事実です。しかしながら、弊社は決して制度頼りということはなく創業時から制度に依存しない市場の確立を目指しており、今後もその方針は変わりません。化石燃料の使用に比べて二酸化炭素や他の有害物質の排出量が・・・全文を読む(全700文字)
  • ビジョンについて

    企業について2023年9月29日  公開

    再生可能エネルギー業界は競争が激化していると思いますが、今後の目標について聞きたいです。

    実態はこうです
    弊社は今後の太陽光発電のリーディングカンパニーを目指すことを目標に掲げております。具体的には、住宅・産業シェアトップに向けて、メーカーとして、これまでの経験・ノウハウを活用しながら、より多くの太陽光発電システムを設置できる新たな製品開発による競争力強化と品質向上を進めながら、今後はお客様への販促支援や設計技術サポート、施工支援等サービス力の強化を更なる付加価値向上の取組として注力してまいります。目・・・全文を読む(全355文字)
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職場環境の実態

「新卒や中途の採用や面接内容」「平均年収やボーナスなど給与について」「休日出勤の有無」「離職率」などの実態は?
「有給の取得率」「育休・産休の取得状況」「会社独自の制度」などの制度の状況は?
など職場環境の評判・口コミに対して、実際の制度から改善への取り組み、結果に至るまで継続してご報告・ご紹介いたします。

  • 管理職の教育体制について

    研修体制について2023年9月22日  公開

    「管理職としての能力も資質もない人がいた」との投稿を見ましたが、管理職向けの研修は実施していないのでしょうか。また、人間関係がうまくいかなかった場合には、社員の異動希望はどの程度叶えられるのでしょうか。

    実態はこうです
    弊社では、これまで管理職向けにセクハラ・パワハラの研修を定期的に実施しておりました。現在は若手の管理職登用を積極的に進めており、外部派遣研修を含め、管理職に向けた研修を積極的に実施していく予定です。異動希望については、希望を考慮しますが、各案件の遂行状況や現状の人事配置等を考慮した上で異動が決定されます。また、社員が業務での問題や懸念を共有できるよう、社員相談窓口を設置している他、2023年下期か・・・全文を読む(全240文字)
  • 賞与について

    賞与について2023年9月29日  公開

    従業員の給与が勝手に減らされることはあるんでしょうか。 また、賞与支給額の決定プロセスをお聞かせください。

    実態はこうです
    従業員の給与決定は、年2回の評価(制度)に基づいた運用をしており、本人への説明なしに減額することは決してありません。また、賞与については、会社業績と個人の評価に応じて支給額が決定されます。賞与の支給日には、全社朝礼を開催しますが、そこでは社長自らが賞与に関する説明を行い、支給月数の理由や評価別の支給月数について説明します。これにより、従業員が自分の成果と評価に対する報酬を理解できるように説明に努め・・・全文を読む(全205文字)
  • 離職率について

    離職率について2023年9月29日  公開

    「人材がなかなか定着しない」との口コミがありましたが、離職率は高いのでしょうか。

    実態はこうです
    弊社の新卒3年目以内の離職率は23%です。こちらは、厚生労働省の調査結果の平均(31.5%)と比較しても低い数字で、人が定着しないということはございません。定着率の向上に向けて様々な取り組みがありますが、一例としてリモートワークの推進があります。リモートワーク中心の働き方改革に取り組み、そのための支援制度を見直しました。その結果、転勤や引越しによる環境変化を原因とした離職者は大幅に減少しました。上・・・全文を読む(全305文字)
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