福利厚生と各種支援制度について
福利厚生・手当2026年6月4日 公開
社員の生活や資産形成を支えるために、現在導入されている福利厚生制度や独自のサポート内容について教えてください。
ご質問いただきありがとうございます。
弊社では、社員の生活や将来の資産形成をサポートするため、様々な福利厚生制度を導入しています。
まず、福利厚生サービス『ベネフィット・ステーション』を通じて、大手スポーツクラブ（20％以上の割引）や宿泊施設の優待利用ができるほか、語学や資格などのeラーニング講座を無料で受講できます。
また、ベビーシッターや病児保育の利用補助（月最大9,000円）、介護サービスの利用補助（月最大50,000円）など、ライフステージに応じた支援も用意しています。
資産形成の支援としては、従業員持株会と確定拠出年金を導入しています。
持株会では、拠出金額の6%を会社が奨励金として負担します。
確定拠出年金は、等級に応じて2,000円から10,000円の基礎掛金を会社が負担し、さらに個人の選択で加算拠出するか、「ライフプラン手当」として給与で受け取るかを選べる仕組みです。
健康管理の面では、インフルエンザ予防接種費用の全額負担をはじめ、35歳以上の社員に対する人間ドック（自己負担なし）、女性社員向けの婦人科検診および乳がん検診（年齢問わず自己負担なし）を実施しています。
さらに、会社独自の慶弔見舞金として、入社半年を経過した社員への結婚・出産祝金や傷病見舞金（各10,000円から30,000円）を支給しています。
そのほか、永年勤続表彰（10年ごとに100,000円の報奨金とリフレッシュ休暇など）や、新卒入社者への入社準備一時金（30万円）の支給、社内コミュニケーション活性化を目的として、年2回1人あたり6,000円の懇親会費用補助などの制度も設けています。
今後も、社員の多様なニーズに応える制度運用と環境づくりを推進してまいります。