配属後の教育体制について
福利厚生・社内制度・研修2026年8月21日 公開
配属後の教育や人材育成はどのように行っていますか？配属先によって教育体制に違いがある場合は、どのような工夫があるか教えてください。
実態はこうです
ご質問いただきありがとうございます。
弊社では配属後の教育はOJTを基本としています。
ただし、支店や事業部の人員構成、担当する業務、これまでの育成実績などが異なるため、拠点によって教育できる職種や育成体制に差があることも事実です。
以前は、この差により十分な育成環境を整えられないケースが課題としてございました。
そのため現在は、職種ごとに教育実績や育成体制が整っている支店へ優先的に配属する運用へ見直しています。
例えば、設計や施工管理など、それぞれの職種に応じて教育に適した拠点で経験を積めるようにし、新入社員が安心して成長できる環境づくりを進めています。
地方拠点での勤務を予定している場合にも、まずは東京でおおよそ3年程度基礎的な知識や業務経験を身につけたうえで異動するなど、一定の経験を積むことを前提とした育成を行っています。
各拠点が持つ教育のノウハウや得意分野も社内で共有し、適切な指導を受けられる環境づくりを進めています。
弊社では業務知識や技術だけでなく、人間力や企業文化への理解も重要な育成要素と考えています。
実地研修を含めた教育の体系化を進めながら、継続的に成長できる環境づくりにも取り組んでいます。
今後は拠点ごとの教育体制をさらに充実させるとともに、育成の仕組みをより体系化し、どの拠点でも安心して成長できる環境づくりを進めてまいります。