妊娠中のサポート体制について
福利厚生・社内制度・研修2026年10月8日 公開
妊娠中の社員への配慮やサポート体制について教えてください。特にデリケートな妊娠初期における具体的な配慮について知りたいです。また、一時的に内勤などへ異動できるような働き方の選択肢はありますか？
実態はこうです
ご質問いただきありがとうございます。
妊娠の報告を受けた場合は、社員本人の勤務希望や体調などを確認したうえで、できるだけ早い段階から業務内容の調整を進める方針です。
具体的には、身体的負担の大きいケアを外し、徐々に事務作業などへ切り替えながら、内勤の部署への異動を調整しております。
例えば、サポートセンターといった内勤部署や、事業所内の運営サポート業務へ一時的に異動できる仕組みです。
勤務地の事情によって訪問業務を継続する場合でも、医師に業務内容を伝えて問題がないことを確認したうえで、入浴介助や移乗介助、重量物を持つ業務などを外し、勤務日数や時間、訪問件数を調整しております。
なお、事業所の管理者だけでなくエリア責任者や労務担当者とも状況を共有し、いつでも相談できる体制を設けております。
つわり等の急な体調不良により欠勤や早退が必要となった際にも、申し出に応じて柔軟にシフトを調整いたします。
産前産後休業・育児休業を経て復職する際には、労務担当者が本人の希望や勤務可能時間を確認し、現場と調整を行っております。
休業前と同様の職種・職位での復職が基本ですが、時短勤務で戻られる方も多く、希望や状況に応じては異動なども含めて相談することも可能です。
今後も、結婚や出産といったライフイベントを迎える社員が、その時々の体調や家庭環境に合わせて、安心して長く働き続けられる環境づくりに取り組んでまいります。