教育体制について
研修・教育・フォロー体制2023年6月14日 公開
「配属先と上司によって教育の内容や質が異なる」との投稿がありました。全社的な教育制度があれば教えてください。
改善しました
ご質問をいただきありがとうございます。
確かに以前は配属先によって業務の習熟度に差が生じていたこともありましたが、2017年度に人事部が直轄する全社OJTトレーナー制度を立ち上げています。
１ヶ月単位で教育の進捗状況を把握すると共に、進捗状況に対して、OJT責任者（所属長）と人事部が連携してフォローアップする体制としています。
2022年から、人材開発チームを発足し、全社の教育を一貫して管理する体制をとり、
2023年度からは新たなカリキュラムをスタートさせ、全国の拠点数が多い国内営業部に配属される新入社員・中途入社者にも、均等で質の高い教育を受けることができる体制を整えています。
また、人事考課の本質が「考課を通じた人材育成」である旨を、考課者（所属長）に繰り返し周知することで、職場内ローテーションなど「知識と経験を積み上げる」機会づくりを促しています。
全社的な教育制度としては、職務遂行に必要な「意識」と「スキル」を段階的に高めることを目的に、階層別研修と技術・生産系教育を体系的に実施しています。
当社の持続的な発展を担う基幹人材の育成に務めると共に、社内に蓄積された知識・経験則を一元化して管理・提供する取り組みを進めることで、教育の更なる充実を目指しています。
教育とは人が介在するものであり、実施水準を「全社で完全に統一すること」は難しいかもしれませんが、学びの質と量にバラツキが生じないよう、引き続きレベルアップを図っていきます。
