教育制度について
研修・教育・フォロー体制2025年7月8日 公開
若手への指導が不足しており、教育制度が整っていないという口コミがありました。現在の教育体制や取り組みについて教えてください。
- 回答者
- 経営企画室 取締役事業部長 蔵島聡子
ご質問をいただきありがとうございます。
弊社の新卒社員には約1か月の初期研修期間を設けています。
まずは新入社員向けのオリエンテーションを行い、配属先の事業部ごとの研修も行います。
この期間中、社会人としての基本から自社グループの事業内容までを段階的に学べる環境を整備しています。
また、重工事業部など他部署の見学を取り入れ、配属前に全体像を把握できるようサポートしています。
また、配属先での業務を開始した後には、各部門で週1回の勉強会や外部講師による研修を行っています。
これにより、職種ごとに必要な知識やスキルを効率よく習得することができます。
特に建築設計では、先輩社員と2人1組のOJT体制を採用しています。
未経験者を含むすべての社員が、実務を通じてスキルを磨ける環境です。
資格取得の支援制度も充実しています。
対象資格を取得した社員には手当を支給しており、建築士など業務に直結する資格はもちろん、関連性が薄い資格であっても一定の手当を付与しています。
また、資格取得や学校通学を希望する社員には、フレックス制度を利用した勤務時間の調整を認めるなど、継続的な学びを支援しています。
教育制度については、社員との定期面談を通じてニーズを把握し、内容を見直しています。
最近では、営業職向けの基礎研修を拡充したほか、部門間異動時にもOJT体制を再構築し、図面作成や商談スキルを基礎から学べる仕組みを強化しました。
教育制度という枠組みにとどまらず、柔軟なキャリア選択の機会を提供し、社員一人ひとりが成長を実感できる環境づくりを進めています。
今後も、柔軟性と実効性を両立した教育体制の維持・改善に取り組んでまいります。
