業務負荷のフォロー体制について
業務量2026年1月27日 公開
特定の社員に負担が偏りすぎないよう、チーム全体でタスクの進捗を共有したり、状況に応じてフォローし合ったりする仕組みはありますか？
実態はこうです
ご質問いただきありがとうございます。
業務負担の平準化に関する全社的な取り組みとして、各部署において1～2週間に1回程度の頻度で実施しているチームミーティングの中で、進行中の案件状況や業務負荷の確認を行っています。
特定の社員が業務過多になっている状況が見られる場合は、周囲の社員にフォローを促し、業務負担の偏りが起きないよう努めています。
さらに、事前アンケート結果を踏まえて、1on1面談の中で上長が体調や業務負荷に対するヒアリングを行い、実態をより的確に把握し確認する対応も進めています。
また、職種別の取り組みもあります。
システムエンジニアや開発エンジニアは、システム経由で入力する業務日報から業務負荷が算出できるようになっており、マネージャーが適時確認しながら業務の差配を判断します。
営業職は、勤怠管理システムで各社員の業務状況やキャパシティを把握するのに加えて、定期的な1on1面談や残業時間のモニタリングを実施しています。
各職種とも、業務過多の判断基準は残業時間です。
月の残業時間が30時間を超えた場合はアラートが鳴る設定となっており、アラートを確認した管理部門から各マネージャーに情報共有を行います。
業務の特性上、能力が高い社員に業務が集まり負荷が大きくなりやすい傾向はあります。
会社へ大きく貢献した社員に対しては、賞与査定において定性的な項目も含めて評価し、賞与額に反映する方式を取っています。
今後も、社員一人ひとりが無理なく働ける環境づくりに取り組んでまいります。
