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今回の記事では、お客様の「暮らし」に寄り添う住まいの総合コンサルティング企業、株式会社東宝ハウスライフソリューションズグループ代表取締役の佐井川稔さんに、家探しにともなう街選びのポイントについてお聞きしました。

家探しに際しては物件だけでなく、どの街に住むかも非常に大きなテーマとなります。
駅からの距離や商業施設の有無、教育環境の充実度といった条件で比較することはできますが、外形的なデータだけでは測れない街の心地よさもあります。

東宝ハウスは家探しと同様、街選びについても「未来を見据えた選択」という観点を大切にしています。

インタビューで注目したのは、「未来を見据えた選択」に込められた意味と、東宝ハウスならではのプロフェッショナルな視点です。
不動産購入を考えている方の疑問や不安を払拭するため、わかりやすく丁寧にお話しいただきました。

※動画で確認したい方は、以下よりご覧いただけます。

街選びにおける「入居がスタート」～未来を見据えた不動産探し・家探し～

この動画シリーズでは、不動産売買のための重要なポイントを解説しています。現在の最適化ではなく、数十年後の未来を見据えた不…

 

私たちは、お客様が住まうという「コト」を、ずっとつながってサポートしていく「入居がスタート」という考え方を大切にしていますが、それは街選びにも通じると考えています。

家も街も、入居から何十年間と続く暮らしの舞台です。
そのため、どちらも未来を見据えた対応を取ることが何よりも重要になってきます。

家探しと同様、街選びも勤務地や、お子様の学校へのアクセスなど、現在の条件を積み上げただけで決めてしまいがちです。

それは一見合理的なのですが、その土台である現在の状況が変化したとき、自らのライフスタイルに街が合わなくなってしまう可能性があります。

 

まずは、「15年後、20年後にどのような暮らしをしていたいのか？」を想像することから始めます。

たとえば、お子様が独立し、夫婦2人で穏やかに、そして経済的にも安心して暮らしている未来を思い描いたとします。
そうすると、そこから逆算して、その未来を実現するために「この街は最適か？」を問い直すことが重要になります。

具体的な問いの視点は、「年齢を重ねても快適なコミュニティか？」「もしものときに売却や賃貸に出しやすいか？」、さらには「長期的な維持管理コストは許容範囲か？」といったことです。

これらの視点について検証することが、未来の安心、お客様の幸せである「User Happiness」を手繰り寄せる街選びにつながると考えています。

 

私たちは、街の価値を4つの柱で支えることをお勧めしています。

1つ目は、資産価値の持続性です。
将来的な住み替えや売却の判断に、資産価値は大きな影響を及ぼします。
そのため、「計画的なメンテナンスをしやすい環境かどうか？」を考えておくことも重要です。

2つ目は、生涯コストの可視化です。
物件の価格だけでなく、その街で暮らすうえでの税金やインフラの維持・修繕コストなどを含めた長期的な視点を持つことが欠かせません。

3つ目は、今お話ししたライフステージの変化への対応力です。
「家族の形が変わっても快適に暮らせるか？」「多様な暮らし方を受け入れてもらえる街か？」を見極めることが大切です。

そして4つ目は、出口戦略の確保です。
「もしものときに、売却や賃貸といった選択肢を取りやすい流動性があるか？」ということです。

未来を見据えた街選びを叶えるには、以上の4つの柱について総合的に判断することが欠かせません。

 

事業を継続するにあたり、私たちが何よりも大切にしているのは「人」です。
それは企業活動だけでなく、街選びも同じです。

私たちは、街の魅力もまた「人」がつくり出すものと考えています。
だからこそ、数字などには表れないコミュニティの成熟度を重視しています。

 

住民の方々の住まいに対する意識の高さや、お互いの協力体制を通し、地域に根付く住民同士のつながりを観察しています。

たとえば、地域のイベントや清掃活動の活発さ、ごみ集積所の管理状態、住宅の庭や街並みの手入れ具合、挨拶や立ち話の頻度など、コミュニティを“組織”と捉えて住民の意識を観察します。

マンションであれば、管理組合の議事録や掲示板など共有部分の状態、独自のコミュニティ活動、長期修繕計画の具体性などが挙げられます。

そういった点をしっかりとチェックすることが、未来を見据えた街選びを成功に導くと思っています。

 

さまざまな背景があるかと思いますが、社員には物件のご案内時には街の長所だけでなく、懸念点もお伝えするよう指導しています。

東宝ハウスライフソリューションズグループは、専門家ならではの街選びの視点を提供するだけでなく、コミュニティが健全に機能しているかどうかも把握してお伝えできます。

それが、地域に根差した店舗を運営する住まいの総合コンサルティング企業としての特徴であり、強みでもあります。