本社勤務事務系社員の離職率について
離職率2025年3月7日 公開
「本社勤務の事務系社員に離職者が多い」と聞きました。本当でしょうか。何か対策はしていますか。
ご質問をいただきありがとうございます。
確かに、ここ数年、本社勤務の社員の退職が続いた時期がありました。
特に、新しい事業やプロジェクトを推進するポジションでは、仕事の負荷や責任の重さから、やりがいと同時にプレッシャーを感じる場面もあったと認識しています。
加えて、現在は中間層の社員が少なく、経験豊富な人材が十分に育っていないことも課題のひとつです。
そのため、若手社員が重要な業務を担うことが多くなり、負担が大きくなっていました。
この状況を受けて、現在は職場環境の改善に本格的に取り組んでいます。
例えば、定期的なキャリア面談を実施し、社員が抱える悩みや課題を早期に把握できる体制を整えました。
また、新入社員にはメンターをつけ、フォローアップの仕組みを強化しています。
さらに、中間層の育成や補充についても、今後の人員計画の中でバランスを整えていく方針です。
上記のほかに、評価制度の見直しも進めています。
本社では業務の難易度が高くなる傾向がありますが、それに見合った評価とするべく評価基準を改定し、評価者向けの研修も実施しています。
特に、新しい取り組みやプロジェクトに挑戦する社員には、成長の機会を提供するとともに、その努力を正当に評価する仕組みを整えました。
地方の拠点と本社では業務の内容や負担に違いがあるのは事実ですが、それぞれの働き方に応じた評価や成長の仕組みをどうバランスよく構築していくか、模索を続けています。
社員が意欲を持ち、納得感を持って働ける環境を整えることが、今後の重要なテーマだと考えています。
すべての課題がすぐに解決できるわけではありませんが、職場環境の改善に向けて、継続的に取り組んでまいります。
