教育研修について
研修・教育・フォロー体制2023年12月1日 公開
10年以上前の投稿で「研修が機能していない」と書かれていました。現在はいかがですか。
実態はこうです
ご質問をいただきありがとうございます。
弊社では2種類の教育研修を通じて、社員の業務遂行能力の育成を支援しております。
1つ目は、マネージャー着任時に全員一律で受講するマネジメント研修です。
2つ目は、スタッフ全員を対象とした教育研修です。
その社員の上司や人事担当の協議の下、1人平均年2回程度のペースで個別の社外研修（有料）に参加できるようにしております。
社外研修の具体例は、以下の通りです。
■ビジネス基礎研修（例：りそな総研「気が利く人の先読み仕事力 など）
■ブランド力向上研修（例：宣伝会議「生き残るブランドの条件徹底攻略講座」 など）
もちろん、受講料は会社が全額負担し、研修時間は業務時間にカウントいたします。
また、業務上の必要性が認められれば、各自が自発的に参加を希望する社外の有料講習も受けることができます。
なお、2022年度では、マーケティング部では総計2,456,610円（マネージャー226,220円/人、スタッフ66,275円/人）の社外研修がおこなわれました。
弊社としては社員の業務遂行能力の向上のため、教育研修は必須と考えております。
業務に支障をきたさない範囲であれば、さまざまな知見を磨いて能力を高めることを推奨しております。
