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弊社では持続可能な社会の実現と自社の持続的成長を両立させるため、2022年にサステナビリティ委員会を設置し、環境・社会・ガバナンスに関する重要な課題を継続的に検討しています。

委員会は取締役会の諮問機関として方針を協議し、必要な体制整備も進めています。

サステナビリティに関する基本的な考え方として、環境への配慮や人権尊重、ガバナンス強化などの諸課題に積極的に取り組むことを企業の社会的責務と位置付けています。

＜環境への取り組み＞
2050年カーボンニュートラルの実現を目標に掲げ、省エネルギーの推進、革新的プロセスの追求、サプライチェーン全体を通じた環境配慮の取り組みを進めています。
また、ISO14001をベースとした環境マネジメントシステムを発展させ、継続的な改善に取り組んでいます。

＜社会への取り組み＞
人権尊重を基本に、安全で働きがいのある職場づくりを推進しています。
多様な人材が能力を発揮できる環境整備や働き方改革にも取り組み、人的資本への投資を強化しています。
また、取引先・地域社会との信頼関係の構築や、知的財産を活用したイノベーション創出にも注力しています。

＜ガバナンスの取り組み＞
コーポレートガバナンス体制の強化を進め、取締役会の実効性向上に向けた取り組みを継続しています。
また、コンプライアンスとリスクマネジメントを経営の基盤と捉え、相談・通報窓口の設置や委員会活動を通じて、法令遵守やリスク予防・対応体制を整備しています。

今後もサステナビリティ委員会の議論を基盤に、環境・社会・ガバナンスの各領域での取り組みを一層強化し、持続可能な社会と企業価値向上の実現に向けて推進しています。

参考：大阪チタニウムテクノロジーズのサステナビリティ