福利厚生制度について
福利厚生・手当2024年10月24日 公開
「社宅や寮はあるが、空室がなくて利用できない、または入居期間の上限に達した場合は家賃負担が重くなる」という口コミを見ました。家賃補助などの福利厚生制度はないのでしょうか。
ご質問をいただきありがとうございます。
当社は従業員が単身で入居する際の単身寮、及びご家族帯同で入居頂く際の社宅を用意しておりますが、そのどちらについても、当社所有の寮・社宅が満室の際には一般の賃貸物件を当社が借り上げ、当社所有物件と同等の費用負担にて入居頂いております。
加えて、新卒入社時には、寮入居時の引越し費用を当社が負担しており、原則として個人負担なく入寮いただけます。
さらに、ご家族帯同でご入居いただく社宅については、物件を自身で選択可能とすることや、自身で購入した物件に対しても補助を行うことを目的として、条件を満たす従業員に月額20,000円の住宅補助制度を導入しました。
この他、従業員の生活全般をサポートする福利厚生制度も充実しており、病気やケガで長期間働けなくなった場合に収入を補償する「GLTD制度」や、従業員が自身で福利厚生メニューを選択できる「カフェテリアプラン」などがあります。
また、ユニークな制度として、従業員の配偶者等がお誕生日を迎えた際に従業員がプレゼントを選び、その費用を会社が負担する「ディアパートナー制度」や、従業員のお子様が病気になった際に出社に伴って自治体の病児保育サービスを利用した場合、その費用を会社が負担する「病児保育手当」などがあります。
当社は、福利厚生の充実を通じて従業員に長く快適に働き続けてほしいと考えており、また安心して就業できる環境を整えることで生産性の向上にも寄与すると確信しております。
これからも、従業員の声に耳を傾けながら、様々なサービスや制度を導入して参りたいと考えております。
