口コミ・評判に対する企業の
公式見解が見られるメディア「kai」

遠隔医療やIoT技術を活用した新しい医療インフラを創出し、急速に事業を拡大しているドクターズ株式会社。同社の代表取締役社長兼CEOを務め、日本におけるデジタルヘルス分野のキーパーソンの一人として注目を集める、柳川貴雄氏。

脳神経外科専門医の資格を持ち、これまで2500例以上の脳外科手術を執刀してきた現場経験を武器に、医療界とテクノロジー界の垣根を越えて事業を推進しています。
今回は、柳川貴雄氏の生まれ育った環境から経営者となるまでのストーリー、そして創業当時に抱いていた思いについてお話を伺いました。

学生時代が礎になった学習習慣と探究心

柳川：よろしくお願いします。私は比較的「テスト漬け」だった学生時代を送ったと思います（笑）。高校は少人数制だったこともあり、先生方が生徒一人ひとりをしっかり見てくれる環境が整っていました。

毎月のように月例テストが行われる学校で、上位の成績が校内に張り出される仕組みだったんですよ。負けず嫌いの性格もあって、常に計画的・効率的に学習する習慣を身に付けることができたんです。

それと、もともと体を動かすことも好きで、在学中にはテニスに打ち込んでいました。全国規模の学生大会に出場したこともあって、勉強もスポーツも短期集中型で取り組む「追い込む力」が自然と鍛えられたと思います。

柳川：大きな意味があったと思います。脳神経外科医として大学病院に勤務していたときは、毎日何件もの外来や手術をこなしながら研究等も進める必要がありました。

寝る時間を削って勉強するのが当たり前というハードな時期もありましたね。でも、学生時代に培われた効率性や集中力のおかげで、物事をやり遂げる感覚が染みついたと思っています。

受験時代から脳の構造や人体にとても興味があったため、自然な流れで医学部を目指しました。そして、信州大学医学部医学科を卒業し、そこで初期研修を経て脳神経外科の道に進むことになりました。

地方の医療過疎に衝撃を受け、遠隔医療の可能性を模索

柳川：一番は「医療の格差」ですね。信州大学附属病院がある長野県では、比較的高齢者の割合が多く、交通の便が良いとはいえない地域も少なくありません。

患者の皆様が病院に来るのも一苦労ですし、医療スタッフ一人ひとりの負担は相当なもの。コロナ禍の時期に都会の医療崩壊が話題になりましたが、長野県をはじめとする地域医療ではコロナ禍以前から医療過疎が深刻でした。

マンパワーで頑張って支え続けるだけでは到底限界が来る。私自身が脳外科医として手術を行っていたころから、「誰かがこの状況を根本から変えなくては」と強く感じていました。

柳川：そうです。研修医の頃から海外の遠隔医療事情にも興味を持ち、情報収集をしていました。当時、北米などではオンライン診療や遠隔モニタリングなどのシステムがすでに活用され始めていたんですね。「これは医療人材の不足や高齢化社会を迎える日本にも絶対必要になる」と確信していたんです。

ただ、日本でそれを根付かせようとすると、法規制や医療現場の慣習などいくつもの壁にぶつかるわけです。そこで、一人の脳外科医として病院の中にとどまるのではなく、医療現場とテクノロジーを橋渡しできる新しい仕組みを自ら作ろうと考えました。

創業時の覚悟とIoMT学会設立

柳川：IoT（Internet of Things）と医療の融合に早くから注目していたので、「IoMT（Internet of Medical Things）」を日本でも普及させたいという想いで学会を立ち上げました。

日本では「遠隔医療」や「IoT」というような言葉は当時まだ一般的ではありませんでしたが、超高齢化が進む日本こそIoMTで大きく変わる余地がある。その普及啓発のために、わかりやすい学会誌の発行や年次総会、サミットの開催を継続的に行う体制を整えていきました。

柳川：学会はあくまで学術的な取り組みや普及活動が中心です。一方、企業という形態をとることで「遠隔医療を実際にサービスとして提供する」という実装も可能になります。

会社を作って走り出すことには正直怖さもありました。しかしながら、遠隔連続心電図の技術を社会実装しなければ、不整脈を持つ患者の皆様にとっての利便性が向上しないと思い、多くの医療機関にも協力いただきながら実際に進めてみると、やはり実感が湧いて「これはもっと広げられる」と確信しました。

ドクターズ株式会社設立と「医療専門家クラウドネットワーク」の挑戦

柳川：主に二つあります。一つは、医療専門家とのクラウドネットワークの構築です。いくら遠隔デバイスやAIなどのテクノロジーが進化しても、最終的な診断や手術の判断を下すのは医師。だからこそ、全国の医師が「専門医同士の知見を共有できる」「時間や場所を問わず連携できる」仕組みが必要でした。

もう一つは、医療サービス自体を「届ける」ための流通経路を整備することです。薬や医療機器の流通は長い歴史の中で確立されているのに対し、デジタルヘルスの分野では未整備の状態が続いていました。

そこで、【Doctors Next®】のようなプラットフォームを構築、医療卸とも連携して、デジタル医療サービスが医療機関に届く仕組みを作りました。

柳川：やはり、現場目線を大切にしているところがご評価いただけているのかなと思います。私自身が脳外科医であり、実際に2500例以上の手術を執刀してきました。

大変な思いをしている医師や医療スタッフの気持ちは痛いほどわかります。そして、医療の未来を解決できる答えは医療現場にしかないのです。だからこそ、彼らのリアルな医療現場での経験を、デジタルヘルスサービスを作る企業に届けられる仕組みづくりを構築してきました。

今、多くの企業がデジタルヘルスサービス作りに参入していますが、一方、企業は医療現場となかなか接続が出来ず、本物のデジタルヘルスサービスを作り切れない企業がほとんどです。そうした状況の中で、それを打破できる力を持ったドクターズを頼っていただけることが非常に増えてきました。

この状況は、デジタルヘルス市場がさらに拡大していく中で、より拍車がかかると感じています。だからこそドクターズの役割は大変重要であると考えています。

最後に‐‐起業を志す人へのメッセージ

柳川：私自身、医師という一つの専門分野を軸としながらも、「もっと広い世界で社会貢献がしたい」という想いで、医療×テクノロジーの分野に飛び込みました。最初は「医師として病院に残らないの？」と心配する声もありました。しかし、医療が新しく変わっていかなければ本当に困るのは患者や医療関係者の皆様です。

起業はチャレンジングなことであると思いますが、もし「これだけは変えたい」「これこそが社会に必要だ」という思いがあれば、ぜひ一歩踏み出してほしいですね。失敗を恐れるよりも、問題意識を持つ人と協力し合うことで、見えてくる世界は大きく変わるはずです。

取材後記

医師として高い専門性を身につけながら、遠隔医療の必要性を痛感して企業を興した柳川氏。「本当に社会に必要とされるヘルスケアサービスを作りたい」という想いが、学会設立や複数の企業設立などの行動力に結びついています。

医療とテクノロジーの融合を推進するドクターズ株式会社は、まさに日本の医療改革のキープレイヤーといえるでしょう。柳川氏のこれまでの歩みや創業時の熱い思いからは、「課題解決のために何をすべきか」を貫く姿勢がひしひしと伝わってきました。