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ご質問いただきありがとうございます。

弊社では事業環境の変化に対応し、持続的に成長し続ける組織となることを目指して、グローバル全体で組織変革を進めています。

2023年の新体制発足後は、世の中の変化に合わせて事業の方向性を見直し、メーカーからソリューションプロバイダーとして価値提供領域を広げる方針を掲げています。

合理性を重視した経営判断を取り入れつつも、評価制度では数字だけではなく行動・プロセス面も含め総合的に評価する仕組みを維持しており、社員の努力が適切に反映される体制を整えています。

変革を円滑に進めるため、年2回の全社会議に加え、社長と少人数の社員が直接対話する交流会を新たに設けました。
通常の会議とは異なり、カジュアルな雰囲気の中で率直な質問や意見を共有できる場となっており、変革の背景や目的を丁寧に説明する機会として活用しています。
こうした対話の場は社員の疑問や不安を解消し、現場の声を経営に反映するための重要なプロセスと位置づけています。

また、社内報やメールでの情報共有も強化しており、組織変更や制度改定の意図をわかりやすく伝える工夫を行っています。
経営陣が掲げる方向性と現場の認識に差が生まれないよう、多層的なコミュニケーションを重ねながら、社員一人ひとりが働きやすく、変化に適応しやすい環境づくりに努めています。

今後は現場との対話をさらに深め、社員の声を経営に活かしながら、組織全体が一体となって成長を目指してまいります。