転勤の頻度や支援、転居のない働き方について
異動・配属2026年2月26日 公開
青森・秋田・岩手に店舗を展開されていますが、転居を伴う転勤は発生しますか。また、転勤のない働き方も選択できるのでしょうか。
実態はこうです
- 回答者
- 人事課マネージャー 野村 敏郎（のむら としお）
2004年に新卒で入社。スーパーマーケット事業部の店舗で日配部門に配属。
2005年から事業部本部へ異動し、顧客対応を担当（クレーム対応、ポイント企画、商圏調査等）。
2010年から人事課へ異動し、新卒から中途の採用を担当。
2021年より人事課マネージャーとなり、課の責任ある立場となり、よりよい会社になるように取り組んでいる。
ご質問いただきありがとうございます。
弊社では、転居を伴う異動がございます。
頻度は平均して3年に1回程度です。
異動を行う主な理由は、地域によって異なる売れ筋商品やお客様のニーズ、商品戦略を肌で感じていただくためです。
現場での多様な経験を通じてこれらの知識を身につけることは、将来、経営的な視座を持ってより高度な判断を行うための土台となり、多角的な視点を持つリーダーへと成長するための重要なステップであると考えています。
そのため、会社の方針としておおよそ10年間のうち3年程度は転勤を経験していただきたいと考えており、特に環境の変化に適応しやすい若手のうちに経験を積むことを推奨しています。
転勤の際は、会社指定のシステム経由で物件を探す「借上げ社宅制度」を利用いただければ、敷金・礼金などの初期費用が不要になるほか、家賃補助もございます。
また、「赴任手当」についても制度を拡充し、現在はご家族帯同の方や単身者も含め、会社指示による転居の際には手当を支給しております。
なお、原則としては様々な地域で経験を積んでいただきたいと考えておりますが、ご家庭の事情（育児や介護など）や持病の通院などで転居が難しい場合には、「正社員一般職」という転居を伴わない働き方も選択可能です。
これは事情が解消すれば「総合職」へ戻ることを前提に運用しており、ライフステージの変化に合わせて柔軟に選択いただけます。
個々の事情に合わせて、長く安心して働ける環境づくりに努めております。